省エネ住宅の購入やリフォームなどで補助金や減税を受けられる制度が存在します。ここでは省エネ住宅と各種補助金、減税制度についてみていきましょう。
まず、現在の耐震基準を満たさない住宅を壊し、省エネ住宅へと建て替えることで最大50万円の補助を受けられる制度があります。ここで使われる省エネ基準はBELSというもので、省エネ性能を星の数で評価しています。この星の数が多いほどに補助金も多くなるのです。細かいチェック項目があるようですが、単純に省エネ性能が高ければそれだけ補助金が多くもらえると考えておいていいでしょう。
また、窓ガラスの断熱改修や外壁の断熱改修、太陽光システムの導入など省エネ住宅に関するリフォームでも補助金をうけることが可能。こちらは最大で30万円の補助が受けられるようです。断熱性が高まれば冷暖房の使用が減るため、地球環境を極力汚さなくて済みますからね。ガラスやドアの断熱改修で3千から2万5千円の補助など、かなり細かく項目が分けられていますので、気になる方は表を確認してみるといいでしょう。
減税については省エネリフォームによって工事費の10%が控除されるシステムがあります。単純に100万円のリフォーム代金がかかったら10万円の控除が受けられるわけですね。ただ、省エネの最大控除は25万円となっているので注意。250万円以上のリフォームだと10%ではなくなります。ちなみに、5年以上のローンを使用する場合はローン型減税となり、最大控除は12.5万円となりますが、控除対象期間が5年間に変化します。とは言え、こちらは工事費の2%控除となってしまいます。これらの減税については平成31年の6月30日まで実施する予定のようです。
前半で紹介したものも含めてですが、補助金や減税制度については時期などで変わる恐れがあります。そのため、補助金や減税制度に興味のある方は常に最新の情報を入手するようにしましょう。
特にこれからのメインになるZEH住宅についての補助金はしっかり確認しておくことをおすすめします。（https://sii.or.jp/）
太陽光発電の補助金の時もそうでしたが、ある程度普及し始めると補助金はどんどん減ってしまいます。太陽光発電の時であれば相当の差が出てしまいました。
もし、今、家の建て替えやリフォームを検討されているのであれば、このチャンスを逃さない手はないかもしれませんね。
その際にはしっかりと省エネ住宅の選び方に気を付けて選んでくださいね。